【2026年】脱毛業界の最新トレンドと市場動向を徹底解説

脱毛業界は2020年代に入り大きな変革期を迎えています。医療脱毛の台頭、大手サロンの相次ぐ経営破綻、そして法規制の強化——利用者にとって「どのサロン・クリニックを選ぶか」はかつてないほど重要な判断となっています。本記事では最新の統計データをもとに、2026年時点の業界動向を整理します。

脱毛市場の現状：縮小するサロン市場、拡大する医療脱毛

サロン脱毛市場は縮小傾向

矢野経済研究所「エステティックサロン市場に関する調査（2025年4月）」によると、エステティックサロン市場全体の2024年度規模は3,043億円（前年度比98.3%）で、5年連続のマイナス推移となっています。2025年度は3,046億円とほぼ横ばいで微回復が見込まれますが、構造的な課題が残ります。

リクルートの脱毛市場調査（2024年12月）では、脱毛市場全体が2024年に1,423億円（前年比2.9%減）と報告されています。大手サロンの相次ぐ廃業・事業再編の影響もあり、サロン脱毛市場は急激な落ち込みを示しました。

医療脱毛がサロン脱毛を逆転

帝国データバンク「脱毛サロン・クリニック（脱毛業界）動向調査（2024年度）」によると、2023年に医療脱毛の利用率がサロン脱毛を初めて上回りました。高出力レーザーによる施術回数の少なさ、医師が常駐する安心感、そして「永久脱毛（※AEA定義：最終脱毛から1ヶ月後の毛の再生率が20%以下）」効果への期待が、利用者の選択を医療脱毛へシフトさせています。

大手サロンの相次ぐ倒産：利用者への影響と選び方の変化

倒産件数が3年連続で最多更新

東京商工リサーチの調査によると、2024年度の脱毛業界倒産件数は18件（前年度8件から倍増超）と3年連続で最多を更新。2025年1〜7月は12件と、前年比3倍ペースで推移しています（帝国データバンク）。

2022年度〜2024年度の累計では、延べ約30万人の利用者が返金不能の被害を受けました。

近年の主な倒産事例

サロン/クリニック名	時期	利用者への影響
銀座カラー	2023年	前払い金が返還されず
アリシアクリニック	2024年	約10万人が被害
トイトイトイクリニック	2025年1月	約2万人が被害

倒産の構造的要因

脱毛サロン業界の倒産が増加している背景には、「前受金ビジネス」の限界があります。多額の施術代金を事前に回収し、運転資金として流用する構造が、価格競争による収益圧迫とコスト増（広告費・人件費・機器費）の中で破綻しやすくなっています。帝国データバンクの調査では、2024年度の調査対象約50社のうち43.8%が赤字と報告されています。

利用者が取るべき対策

分割払い・都度払いを優先する: 一括払いは前払いリスクが高い
会社の財務情報を確認する: 上場企業・医療法人は情報開示あり
倒産時の保障制度を確認する: 一部ASP経由のコースは保証付きの場合も
医療法人格のクリニックを選ぶ: 経営安定性が高い傾向（個人差あり）

注目トレンド：メンズ脱毛市場の急拡大

当サイトは女性向けのサービスをご案内していますが、脱毛業界全体として男性市場の拡大は注目すべきデータです。リクルートの調査では、男性の脱毛サロン利用率が2025年上期に5.6%と初めて女性（5.2%）を上回りました。男性の脱毛市場は2020年の348億円から2024年には635億円と約1.8倍に成長しています。

業界全体の裾野が広がることで、各クリニック・サロンの競争が激化し、女性向けサービスの品質向上や価格競争が促進される効果も期待されます。

法規制の動き：医療脱毛クリニックへの監視強化

令和7年医療法等改正（2026年4月から順次施行予定）

2025年12月に成立した医療法等改正により、美容医療機関への安全管理報告義務が新設される見通しです。医療脱毛クリニックを含む美容医療機関は、安全管理措置・事故防止策等の報告が義務化される方向で進んでいます（出典：ヒフコNEWS「改正医療法が順次施行、美容医療の監視と情報公開が制度化へ」）。

また、医師の保険診療経験要件の義務化（いわゆる「直美規制」）についても検討が進められています。これは利用者にとって、施術の安全性向上につながる改正と言えます。

施行スケジュールと消費者への影響

改正医療法の施行は2026年4月以降、段階的に進められます。安全管理報告義務は2026年度中に施行予定で、美容医療機関は有害事象（やけど・色素沈着等）の報告体制を整備する必要があります。「直美規制」（保険診療経験要件）についても今後の施行が検討されており、詳細なスケジュールは厚生労働省の公式発表をご確認ください。

利用者としては、以下の点を意識することで法改正の恩恵を受けやすくなります。

安全管理体制を公開しているクリニックを選ぶ: 報告義務化に先行して情報開示を行っている機関は信頼性が高い
契約についての解除条件を事前に確認する: 美容医療の契約解除条件はサービス内容や契約形態により異なるため、契約前に解約条件・クーリングオフの適用有無を必ず確認する（詳細は消費者庁・最寄りの消費生活センターへ）
施術前の説明（インフォームドコンセント）を必ず受ける: リスク・副作用の説明がないクリニックは避ける

厚生労働省の啓発キャンペーン

厚生労働省は「その美容医療、ちょっと待って！」特設サイトを通じて、美容医療を検討する消費者向けの注意喚起を継続しています。契約条件の事前確認、過度な施術への注意喚起など、利用者保護の観点からの情報提供が行われています。

2026年、賢くサロン・クリニックを選ぶために

業界が再編される中で、信頼できるサロン・クリニック選びがこれまで以上に重要になっています。当サイトでは、財務安定性・施術実績・料金の透明性などを評価基準に加え、長く安心して通えるサービスをご紹介しています。

サロン脱毛と医療脱毛の違いを詳しく知りたい方 → サロン脱毛 vs 医療脱毛の比較
脱毛の施術回数・期間の目安を知りたい方 → 脱毛は何回通えば終わる？
当サイトのランキング評価基準 → 評価基準について

参考資料

矢野経済研究所「エステティックサロン市場に関する調査（2025年4月）」
リクルート「脱毛市場調査〜クリニック・脱毛サロン・セルフ脱毛サロン〜（2024年12月）」
帝国データバンク「脱毛サロン・クリニック（脱毛業界）動向調査（2024年度）」
東京商工リサーチ「2024年度の脱毛サロン倒産、3年連続で最多更新」
厚生労働省「医療法等の一部を改正する法律案（令和7年）」
ヒフコNEWS「改正医療法が順次施行、美容医療の監視と情報公開が制度化へ（2025年）」